田島 貴将 自社が日々どのような仕事を行い、どんなところで社会に役立っているのか？といった情報を発信する「広報」というお仕事。大企業では専門部署が設けられ社外社内問わず情報を発信し続けている「広報」という仕事ですが、中小企業ではまだ確立されていないことも多いかと思います。最近では広報の場に動画を活用して自社の情報を日々配信している「広報動画」が増えてきました。
自社のことを知って欲しい、理解度を高めたいといった目的があるなら動画という手段を活用するのは大変おすすめです。
最近では新型ウイルス感染症の影響で対面でのコミュニケーションが取りにくいということで、積極的に活用した結果、文章と写真で情報配信していた時よりも、雰囲気や人柄がエモーショナルに情報を伝えられ相互理解が深まりやすくなった！という声もあります。
今回は、広報動画のメリットや活用事例などをご紹介！広報動画を制作するよいきっかけになればと思っています。
そもそも広報の仕事ってどんな仕事？
動画つくーるには、企業の動画担当者のご来店が増えてきました。動画制作に必要な機材の購入から、実際に動画を制作するにはどうすればいいのか？といったご相談があるのですが、その中でも突然、会社で動画担当に任されてどうすればいいか分からないといった声をよく耳にします。突然、動画担当に任されるということは、そもそも社内に広報の役割を果たしている部署存在しないか、広報の担当者がいない場合もあるかと思います。
会社の動画を制作するということは、大体自社の商品のPR、会社案内、人事採用、社長の声など、会社の情報を社内社外とわず配信する内容が多いかと思います。これらは全て会社内での役割で言うと、広報の業務になりますので「企業の動画担当＝広報」といってもいいでしょう。
この項目では、広報とは一体なんなのかを解説していきます。
すでに広報の部署に所属もしくは担当者の方も改めて広報の仕事はなんなのかを振り返ってみてはいかがでしょうか？
広報の役割
広報は、社内社外問わず、広く自社の情報発信をする仕事です。 その目的は、企業に関する情報をメディア発信等様々な方法で広め、関係者（株主、経営者、従業員、顧客、取引先）との良好な関係を築くことで長期的な信頼を勝ち取ることです。 そして究極的には、商品購入やブランド力アップなどの成果に結びつけることを目指します。
広報活動を行うことで、企業が得られるメリットは、だいたい4つに分けて、自社と社会の架け橋、コミュニケーションハブ、ブランディングを推進、自社の認知の拡大を図るといったものがあります。
- 自社と社会の架け橋
- コミュニケーションハブ
- ブランディングを推進
- 自社の認知の拡大を図る
自社と社会の架け橋
自社に精通したプロフェッショナルといえばもちろん、経営陣や現場で働く社員です。しかし現場の人間は多忙なため自社全体はもちろん業界外に目を向け広い視野を持つ余裕がないこともあります。そこで重要な役割を果たすのが広報です。
広報と聞いてイメージされるのは、報道で対応されている様子かと思います。自社を代表してメディアに露出することも多いです。広報は自社を社会とつなぐ大切な役目として、メディアを通じて自社の情報を伝えるという役割があります。
自社を代表する広報担当者だからこそ、社外だけではなく社内にも役立てる仕事があります。それは日々、世間のトレンドを敏感に受け取り、自社の業界に偏らない広い視野を持ち込むことです。このように情報収集することも広報の大きな役割となります。
社内報の発行・イベント企画などを通じた社内の情報交換、自社と社会の架け橋としての情報収集と発信、そして各メディアとの対応窓口としての役割など、様々な場面において広報は活躍します。
メディアを通じて自社の情報を伝える、業界に偏らない広い視野を持ち込めるので、広報には架け橋としての役割を果たすメリットがあります。
コミュニケーションハブ
広報の業務は、広告のような一方的な情報発信だけではありません。広報担当者は自社を代表して多くの方と触れ合うことが多い為、コミュニケーション全般を司る側面もあります。広報担当者は各部署の結節点、自社と他社や顧客との緩衝材となります。
プレスリリースや自社ブログなどの情報発信だけには留まらず、社内報の発行や社内SNS（ビジネスチャット）、イベント企画などを通じた社内の情報循環の役割も果たします。企業理念やビジョン、経営層のメッセージや各部署の仕事内容、社内制度や福利厚生など様々な情報を広報から社員やその家族などへ定期的に共有することで、優秀な人材の獲得や、社員の働きがいにも繋がり、全社に共通意識が芽生えさせ結束感を強めます。
情報発信と情報収集その両方に携わり、報道への対応窓口としてのメディアと自社の関係性構築など、広報を通して各関係者とが双方向のコミュニケーションを図るネットワークとしての機能を果たします。広報は価値ある情報交流を行い、より強固な信頼関係の構築を目指します。
ブランディングを推進
広報にはブランディングの推進という役割があります。ブランディングとは自社に対する共感や信頼などを通じて顧客にとっての自社の価値を高めていく事です。
社会の中で自社はどのような役割を果たしているのか？業界内だけではなく、社会の一員として考えた時に自社がどのような立ち位置なのかを示す事ができます。強固なブランドイメージを確立する為には、一貫性を持って継続的に情報発信をしていかなければなりません。
ブランディングの推進は企業文化の醸成にも役立ちます。企業文化とは企業の人格のようなもので、これを形作る事は、従業員の愛社精神や自社へ採用活動へ好影響を及ぼします。
一方で不誠実な対応は世間からの印象を悪化させます。常に周囲から見られているという意識を持ち、誠意ある情報発信を心掛けるべきです。
社内に対しては、経営陣の考えを伝達したり、現在自社が置かれている状況について説明したり、それに対して社員にどう行動してほしいか示します。
企業イメージを壊さないためには、社内に対する日ごろの啓発も必要です。経営陣を対象としたメディア対応の研修や、社員向けにSNSでの情報発信に関する研修を実施しておくと良いでしょう。
プレゼン資料のフォーマットを統一したり色や、ロゴやシンボルの使い方を徹底しておくことで消費者や取引先にイメージで覚えてもらいやすくなります。
このように広報担当者は、社会での立ち位置を確立し、理想とする企業イメージ・企業文化を醸成する大事な役割があります。理想とする企業文化・企業イメージに少しでも近づけましょう。
自社の認知の拡大を図る
自社の広報で大事なことは、新聞社やテレビ局、出版社などを中心としたマスメディアと良好な関係を築くことです。また最近では拡散性の高いネットメディアへの対応も重要な課題になっています。これらをメディアリレーションズと言います。メディアリレーションズ構築とそれによる自社の認知拡大も、広報の重要な役割の一つです。幅広く世間に情報発信する役割を持っているメディアを通じて、自社のニュースを世間に伝える認知拡大を図ります。
- 自社と社会の架け橋 → メディアを通して自社の情報を伝える、業界に偏らない広い視野を社内に持ち込む
- コミュニケーションハブ → 各関係者とが双方向のコミュニケーションを図るネットワークとしての機能
- ブランディングを推進 → 社会での立ち位置を確立し、理想とする企業イメージ・企業文化を醸成する
- 自社の認知の拡大を図る → 幅広く世間に情報発信するメディアを通じて自社のニュースを世間に知らせる
広報の仕事 メディアリレーションズ
広報は大きく分けて二つの方向に働きかけます。一方は社外そして社内です。それぞれの仕事内容をここで簡単に解説します。
- プレスリリース配信
- 取材対応
- SNS・ブログ配信
- 危機管理対応
- 社内広報
プレスリリース配信
プレスリリースとは、報道機関に向けた、情報の提供・告知・発表のことです。企業経営、商品・サービス・調査レポートなど、マスコミや社会に発信するための情報です。プレスリリースで自社の情報を開示化、記事化することで、報道機関（記者）はその情報が収益化？社会に必要かを判断し報道の判断をする材料になります。
そもそもプレスリリースは、企業がメディアに向けて発信する公式発表です。情報がメディアに取り上げられることで、企業やサービスの認知向上やブランディングに寄与していきます。また広報担当者はプレスリリースがメディアに掲載されるよう、日頃から報道関係者との関係を築き、適時適切な情報提供をおこなうことが必要とされています。
取材対応
報道機関などから取材の問い合わせがあった際に対応します。 企業理念や取り組みなど、アピールできるものが正確かつ的確に伝わるよう、迅速に対応する必要があります。事前に準備をしておきます。
メディア関係者との良好な関係を築くことも広報の重要な仕事です。取材依頼は配信したプレスリリースやメディアに掲載された情報を見て入ることが多いです。特に話題性のあるスタートアップや誰もが知っているような大手企業では、メディアのほうから企画が持ち込まれ「取り上げたい」と問い合わせが来ることもあります。
SNS・ブログ配信
自社のWebメディアの更新も社外広報の仕事に含まれます。
SNSやブログで企業としての新たな取り組みや変化をタイミングよく配信していきます。
企業も自社メディアやSNSを活用した情報発信が求められる時代です。報道機関などを通じた外部のメディアへの掲載だけでなく、積極的に自社の情報を出します。
気軽に始めれるSNSは炎上しないよう注意を払って運用する必要はありますが、ユーザーとのコミュニケーションが取りやすいという大きなメリットがあります。思わぬことろで拡散されて一気に自社の認知拡大につながる可能性もあるでしょう。継続的にコンテンツを作り出せるかなど、地道な発信が求められます。
またビジネスチャットなど社内SNSのコミュニケーションマネジメントなども担うこともあります。 社外の情報を持ち込み社内での活動を報告します。社員全体の情報共有には欠かせない役目です。
危機管理対応
自社の名誉を毀損するような事態が発生した際に、どのように対応するかという仕事のことです。
有事の際には社会全体からの注目度も高く、自社のブランド価値が自分の対応次第で決まることもあります。
社内報
社内報とは、自社の社員に向けて企業が行う広報活動です。 社内報の目的には、企業理念・ビジョン・ミッションなどの社内浸透、部署間での相互理解や社内コミュニケーションを活発にする、経営情報や倫理観の共有などが挙げられます。内容は企業理念だけではなく、メディアに掲載されたことやイベントを開催したことなど、自社と社会がどのようにつながっているのか、自社がどのような取り組みをしているのかを発信するものとなっています。
自社について見識を深めるため広報は情報収集を欠かしません。自社社員の日報に目を通して社内報に使える情報がないか調査したりする企業もあります。また、経営陣・各部署のキーパーソンとなる人物と情報を共有したり、各部署の集まりなどに積極的に参加したりして、社内報に使える情報を収集します。 どのような働きかけをして取材に至ったのかといった経緯を載せる企業が多いようです。
社内報の代わりに、ビジネスチャットなど社内SNSを活用することで、社内に情報を行き渡らせることもあります。社内SNS内でのコミュニケーションを円滑に行う為、広報担当者がコミュニケーションマネジメントなども担うこともあります。 レスポンスが早いSNSでは情報の行き違いやトラブルを避ける為に利用者一人一人のケアをしなければならずとても大変な業務ではありますが社員全体の情報共有には欠かせない役目です。
おすすめの広報、広告PRサイト
PRタイム
広報動画とは？
Instagram、Twitter等のSNSを駆使して既に自社の広報をされている方なら動画をPRに役立てたいと思っている方はおられるかと思います。最近ではYouTube、TikTokを活用している方多いですね。動画配信のプラットホームが拡充して今後も動画関連の市場は拡大されていくでしょう。
拡大していく動画市場
インターネットを活用した広告市場において、テキストや画像よりも情報量が多く表現力が豊かな動画を活用している人が増えています。コロナをきっかけに世代を越えて動画コンテンツの視聴も増え、動画の魅力はますます高まりました。サイバーエージェントが出した市場調査によると、2021年の動画広告市場は、昨年対比142.3％となる4,205億円に達する見通しです。動画広告市場は今後もインターネット広告市場全体の水準を上回る高い成長率で推移することが予想され、2022年には5,497億円、2025年には1兆465億円に達すると予想されます。
広報担当者なら、これからもどんどん市場が拡大していく広報動画の作成にチャレンジしてみてはいかがでしょうか？
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研（※1）において株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。
広報で動画を活用する3つのメリット
広報活動に動画を活用するメリットを3つに分けてご紹介します。なぜ動画市場が拡大しているのか？何かヒントが掴めるかもしれません。
- 空気感やストーリーを伝えられる
- 短時間で多くの情報を伝えられる
- 言語を限定せず伝えられる
空気感やストーリーを伝えられる→記憶に定着しやすい
広報動画のメリット１つ目は伝わりやっすさについてです。ストーリーを伝えれる動画は、より強固に記憶されやすいです。
動画は商品や人、会社などの姿や性質を光と音で伝えることができることから、その場が持つ雰囲気などを伝えやすくなります。短調になりがちな文章での情報に比べて、動画では製品やサービスの空気感をそのまま伝えることができます。情緒的に伝えたり、背景にあるストーリーを伝えたりすることで、より幅広い表現が可能です。そしてその分、記憶にも残しやすいです。
また、これまでテキストだけでも伝えれた『機能的価値』に加え、動画を活用すると『情緒的価値』も伝えやすくなります。そのものが直接的に書き記されていなくても、間接的な情報（情景）や、印象的な場面（画面）で伝えることができる広報動画は、空気感やストーリーを伝えられ、記憶に定着しやすい。その為企業のブランドイメージ構築においては非常に親和性が高いです。
短時間で多くの情報を伝えれる→伝えられる情報が多い
広報動画のメリット２つ目は情報量についてです。テキストによる情報に比べて、動画はテキストに加え音声などを盛り込むことができるので、圧倒的に多くの情報を伝えていく事ができます。
人が1分間で読める文字量は多くても1000文字だと言われています。長い文章で説明しても読むのに時間がかかってしまうでしょうし。その点、動画は見るだけですので、その時間さえ観客を繋ぎ止めておくことができれば内容を把握してもらうことはできます。それは、音、動画の構成、動画全体を通した雰囲気など、ひとつの動画で伝えられる情報量が文章に比較して多いからです。
よって、動画は短時間で多くの情報を伝えれる。伝えられる情報が多いので、限られた時間であっても情報の受け手側に素早く伝えるメリットがあります。
言語を限定せず伝えられる→理解しやすい！
広報動画のメリット３つ目は分かりやすさについてです。テキストや音声のみの情報の場合、受け手が自分の頭の中でイメージを思い描きながら内容を理解していかなければなりません。動画では伝えたいイメージを見た目や音、印象の順番などで表現して届けることができるため、送り手と受け手で認識のズレを少なくできることが特徴です。
また、文章では読み手ごとに受け取り方に差が出ることがあります。きちんと全部読んでも理解してくれているとは限りませんが動画はテキストや音声だけでは伝えきれない細かいディテールまでイメージを視覚的に共有できるので、より的確に情報を伝えられることができます。
空気感やストーリーなどのように、文章だけでは表現が難しいものも動画では言語を限定せず伝えられる。理解しやすい表現手法だと言えます。
広報動画で伝えれる内容 活用方法の事例を紹介
動画と言っても内容や表現方法など多岐にわたります。目的に応じて作り方や考え方が違ってきます。内容によっては文章や写真など動画以外の方法で届けることが適している場合もあります。そんな中でも動画だとより内容が伝わりやすいものもあります。現在、一般的に配信されている広報動画はどのような内容を伝えているか？いくつかご紹介いたします。
- 新商品・サービスのリリース
- 新規事業の立ち上げ
- 事業内容・活動内容を紹介
- 求人リクルート
新商品・サービスのリリース
新商品やサービスの背景を語ることで、より顧客に伝えることができます。昔から長く扱っている商品でもでも構いませんし、新しく始めた商品やサービスでも構いません。
例えば、長く愛される商品はお客様の声、新商品は開発秘話、商品の特徴や使い方を説明するのも良いでしょう。
新規事業の立ち上げ
ターゲットをきちんと絞り込み、何を伝えたいかを既存の商品・サービスの場合は、すでに知っている方向けの動画にするのか、新規顧客獲得のための動画にするのかによって、内容を変えて作ることで、より視聴者に響く内容が作成できるでしょう。
動画制作のデメリットを一挙解決
この記事をまとめている動画つくーるでは、動画を作りたい人たちの駆け込み寺として活躍しています。動画を学べる、機材を買える、クリエイターと繋がれるをコンセプトに掲げているように、困ったことがあればなんでも解決したいと思っています。
そんな動画つくーるだからこそ、動画のメリットが沢山あることを知ってる一方で、動画の制作にはデメリットもあることを知っています。だからこそ、協力できることはあるのではないかと思い、いくつかまとめてみました。
動画で困ったことがあれば是非きてください。
動画制作のデメリット
・時間が必要
・費用が必要
・ノウハウが必要
時間が必要 制作に時間がかかることを覚悟しよう！
何もないところから何かを生み出す、作り出すというのはとても時間がかかるものです。そもそも映画は総合芸術と言われています。いろいろな芸術表現、文学や音楽、絵画、演劇、そして歴史、政治、法律といったあらゆる要素を盛り込んでいます。それぞれがそれぞれとても時間がかかるものなのに、映画には全部含希ているわけですから時間がかかります。映画のような大規模なものでなかったとしても、動画制作には時間がかかることがデメリットと考えておいた方がいいでしょう。
動画制作には多くの工程が必要になります。具体的には、企画から、場所や機材、スタッフ、出演者の手配、撮影、テロップやイラスト素材の作り込み、編集などです。
SNSのように、企画が立ち上がったその日からすぐに投稿できるというものではなく、入念な準備と計画された制作期間が必要となります。
制作にかかる期間は１週間程度で完成する場合もあれば、数ヶ月～1年の期間を要するものまで様々です。動画内容によって変わってきますが、企業が制作する動画にはやはりクオリティが重視されますので、企画から完成までの期間は少なくとも1ヶ月～2ヶ月程度かかると見込んでおいた方が良いでしょう。
内製化すると、企画から、場所や機材、スタッフ、出演者の手配、撮影、テロップやイラスト素材の作り込み、編集などを自ら行うぶん、外注時よりも社内のリソース（人材などの資源）を制作作業に多く振り分ける必要があります。そのため専業でない場合、主となる業務を圧迫することを覚悟しましょう！
目安として、撮影は準備も含めて、最低１日は考えておいた方がいいでしょう。編集が初めてという場合は、5分〜10分程度のカット編集でも8時間で終わるか終わらないかを覚悟しましょう。
そもそも動画制作は専門職の人が行っていたものです。主となる業務と並行してするには、時間がかかってしまうことは把握しておいた方がいいでしょう。
なお、社内リソースの確保に不安がある企業は、動画つくーるに相談しましょう！
・制作作業を細分化して、一部の作業のみ外注
・繁忙期のみ外注
といった方法もあります。自社の状況に合わせて、より動画制作の効率化が図れる道を探ってみてください。
費用が必要 費用がかかるのは当たり前！
動画制作にはとても高額な費用がかかります。誰もがスマホを持っているからといって、従業員にスマホだけで動画製作をさせる経営者や上司がいたとしたら、それはどこか経営感覚ズレていると思っていいでしょう。
動画が撮れてしまう事と動画を作ることは違います。仕事に尊敬と誇りを持って取り組んでいる方ならば、それぞれ専門的な知識が必要であることはわかるかと思います。少なくとも数万円～数十万円以上は必要で、映像技術や出演者などにこだわれば何百万とかかる場合もあるでしょう。iPhoneだけでも機材代は安く見積もっても5万円は越えます。
「動画制作会社に依頼すれば費用がかかるけど、自社の職員で制作すれば安く抑えられるのでは？」と思われるかもしれません。従業員はiPhoneを持っているしが、自社で制作する場合でも同様です。
機材や場所代、制作スタッフや出演者の人件費、制作期間などを考えると結果的にコストがかかってしまったという場合も少なくありません。
さらに、完成品のクオリティが低く、結局制作会社に依頼することになったというケースも多く見られます。
制作費用がかかってしまうことはデメリットになりますが、動画は一度作るとあらゆる場面で長期的に使い回しができる資産になりますので、費用対効果は高いといえるでしょう。
ノウハウが必要 自社内にノウハウがない場合は、動画つくーるに相談だ！
動画制作は特殊技能です。長年の間、映画・テレビ放送等の専門家がいる業界です。技術的な話だけではなく広告代理店等のマーケティングのプロがリサーチしたり企画をしていました。そういった専門的な知識が必要なことを一人でやらなければならないので、スマホや一眼レフカメラが動画を撮影できるからといって、動画が作れるという事ではありません。
調べながら見よう見まねで制作したとしても、結局はなんの知識もない素人が作った作品なので、クオリティが低くなってしまったり、動画で伝えるべきことが伝わらない演出をしてしまうことがあります。そのため、せっかく時間をかけて動画を制作したにもかかわらず、思うような効果が得られないという起きてしまいます。
そんな時は、動画つくーるに相談に来ていただければ、プロが適切にアドバイスします！
ミナミ シゲユキ
佐藤 翼
ウエダミチコ